※この記事は４月９日発売のサンデー毎日の情報に基づいて書いています。
閉鎖通学圏分析とは、閉じられた通学圏のなかで、どのような地域や種別（公立、私立等）が伸びているかを分析するものです。地域や種別間の増減を相殺することで、優秀層がどのように移動したかを推測するものです。まず、このマクロの分析を行っておかないと、ミクロで、特定の学校に対してコメントすることができないからです。単純に地域種別の伸張なのか、学校独自の努力なのか見極められないからです。
まず、最初に東大における首都圏の占有率を見てます。東大の合格数は高校別判明数なので、大学発表の公開数よりも少なくなっています。
首都圏とは東京、茨城、埼玉、千葉、神奈川の１都４県です。
| 全国 | 首都圏 | 占有率 | リーマンショック時 | 東日本大震災時 | |
|---|---|---|---|---|---|
| 2008年 | 3035名 | 1381名 | 45.5% | - | - |
| 2009年 | 3059名 | 1367名 | 44.7% | 高校３年 | - |
| 2010年 | 3054名 | 1510名 | 49.4% | 高校２年 | - |
| 2011年 | 3084名 | 1570名 | 50.9% | 高校１年 | 高校３年 |
| 2012年 | 3070名 | 1649名 | 53.7% | 中学３年 | 高校２年 |
| 2013年 | 3062名 | 1661名 | 54.4% | 中学２年 | 高校１年 |
過去において、前年より占有率が４％近くあがった年が２度あります。それは、２０１０年と２０１２年です。２０１０年の受験生は、リーマンショック時に高校２年生、２０１２年の受験生は、東日本大震災時に高校２年生です。
両事件とも志望大学に大きな影響を及ぼしたと思われます。地方の受験生にとって、家計上、防災上、遠方の東京で下宿することがリスクの高いことにになりました。（実際、阪神淡路大震災のときに、多くの大学生が犠牲になりました。彼らの多くが家計の都合で築３０年以上の木造下宿に住んでおり、建物の下敷きになりました。だからといって耐震用のワンルーム・マンションに住むべきだったというのは、教育費をめぐる苦しい実情を知らない第三者の後知恵です。)
その結果、地方からの東大忌避の傾向が続いています。したがって、首都圏の高校の東大合格者数が伸びているのはある意味、当然のことで、それを踏まえて分析をすべきです。
